今日6月8日は世界海洋デー。地球の表面積の約71%を覆う海について、改めて考える日です。
「海」と聞くと魚や観光を思い浮かべがちですが、実は海は世界経済の根幹を支えるインフラです。世界貿易の約80%は海上輸送であり、私たちが今見ているインターネットも、国際通信の約99%は海底ケーブルで運ばれています。
知られざる「海の経済」を、元研究員の視点からひもといてみます。
まず数字で見る──海の経済規模
これだけでも「海が止まれば世界が止まる」ということがわかります。6/7の記事で触れたホルムズ海峡封鎖が世界経済に与えた衝撃も、こうした背景があってこそです。
① 海底ケーブル──情報の大動脈
インターネットは海の底を走っている
YouTubeを見る、SNSに投稿する、株の注文を出す──これらすべての通信は、実は海底に敷設された光ファイバーケーブルを経由しています。衛星通信は遅延が大きいため、国際通信の約99%は海底ケーブルが担っています。
世界に約500本、総延長約150万km（地球約37周分）のケーブルが海底に張り巡らされており、数秒の遅延が大きな損失になる金融取引にも不可欠なインフラです。市場規模は2022年度の約3,940億円から2028年度には約4,780億円に拡大すると推計されています。
近年は地政学リスクも高まっています。台湾の離島周辺でのケーブル切断、NATOによるロシアの切断懸念、中国のケーブル切断装置の特許出願など──「情報インフラへの攻撃」は現代の新たな安全保障問題です。GAFAMも独自の海底ケーブルを積極的に敷設しており、海底ケーブルは「テック企業の新たな覇権争いの場」でもあります。
② 深海資源──次の資源争奪戦は海の底
次の資源争奪戦は「海の底」で起きる
EVシフト・半導体・再生可能エネルギーの普及に伴い、コバルトニッケルリチウムなどのレアメタル需要が急増しています。これらを大量に含む「宝の山」が深海に眠っています。
日本は排他的経済水域（EEZ）の面積が世界第6位（約447万km²）で、その海底には豊富な資源が確認されています。沖縄トラフの熱水鉱床や南鳥島周辺のマンガン団塊は注目を集めており、日本が「資源大国」になれる可能性を秘めています。
ただし深海採掘には環境破壊リスクも伴います。国際海底機構（ISA）が採掘ルールの整備を進めていますが、「採掘すべきか」の議論は現在も続いています。
③ 海運──世界貿易の血液
「チョークポイント」が世界経済の急所
世界貿易の約80%が海上輸送に依存しており、そのほとんどはチョークポイント（狭い海峡）を通ります。これらが封鎖・攻撃されると、世界経済に即座に影響が出ます。
2024年以降、フーシ派によるスエズ運河・バブ・エル・マンデブ海峡への攻撃が相次ぎ、欧州向け航路の迂回が増加。2026年のホルムズ封鎖は原油価格を約2倍に押し上げました。「チョークポイントリスク」は投資家が常に意識すべき変数です。
海運株（日本郵船・商船三井・川崎汽船など）はこうした地政学リスクに敏感に反応します。有事では運賃（コンテナ運賃指数：BDI）が急騰し、海運株が上昇する一方、素材・製造業は輸送コスト増でコスト増加に見舞われます。
🌊 まとめ
- 世界海洋デーは1992年の地球サミットで提案、2009年に国連正式制定
- 世界貿易の約80%は海上輸送、国際通信の約99%は海底ケーブルが担う
- 海底ケーブルは世界500本・総延長150万km。GAFAMも独自敷設に参入
- 深海にはEVや半導体に不可欠なレアメタルが眠る。日本のEEZには豊富な資源
- ホルムズ・マラッカ・スエズなどチョークポイントは世界経済の急所
- 海運株・エネルギー株・深海資源関連株は地政学リスクと密接に連動する
今日は世界海洋デー。地球の7割を覆う海のことを、少しだけ深く考えてみてください。
同じ6月8日の記事として、「成層圏ってどこ？空が青い理由を元研究員が解説」もあわせてどうぞ。
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